ファイナンシャルプランナー（FP）の資格で再就職
ファイナンシャルプランナーは独学でも取得できるため、
合格率も高く、主婦や中高年に特に人気の資格です。
ライフプランニング、保険、社会保障、年金、税金や相続など
身近な金融問題で家計管理に必要なの知識を身につけることができるので、
家計を預かる主婦や、定年後の第二の人生での資産運用を考える
中高年の方たちには学んでよかった、という声が多いのです。
分かりにくい家計の見直しも自分ででき、家庭のライフプランを
きちんと立てることができるのは大きな魅力です。
また株式投資やFXなど資産運用の知識が身につきますので、
安定した資産形成が可能になります。
ファァイナンシャルプランナーの資格をとった場合の再就職ですが、
一般企業なら、総務や経理などでの就職に有利な面もあります。
また保険や投資信託、預貯金などの金融商品を取り扱う営業職なら、
FPとしての専門的金融知識を存分に生かして、仕事ができるでしょう。
ローンの組み方などのアドバイスもできることから、
不動産、貴金属系などの高額商品を取り扱う店・会社などでも
働くことができます。
販売士の資格を取って再就職
販売士の資格は、「販売」のプロであることを証明です。
流通業界では唯一の国家資格であす。
販売士と一口に言っても、接客から経営術まで幅広く学ぶことがあります。
販売士の資格は、1級から3級までに分かれています。
１級の資格がもっとも幅広い販売活動を展開することができますが、
いきなり1級を目指す必要はなく、販売士3級の資格取得が一般的で、
販売の現場で即戦力として十分働くことができます。
いずれ自分の店を構え独立したいと考えているならば、
１級の資格を目指しましょう。
販売士３級は、販売員としての販売の基本的な知識や技術を学び、
販売業務を行うことのできる能力を身につけることが目的です。
販売員としてのアドバイスの仕方や、セールストークのノウハウを養います。
小売業の販売員クラスには最適の資格です。
何らかの商品を販売している店舗があれば、
販売士の資格取得者はどこでも活躍の場を求めることができます。
これだけモノがあふれ、売り手と買い手人が存在する時代、
販売士の就職先は、限りなくあるといってもいいかもしれません。
企業やショップは、販売スキルをきちんと身につけた人材を求めていますので、
再就職先を探すのは、さほど苦労しないかもしれません。
しかもやる気次第で、実力が給与に反映される場合もあるでしょう。
やりがいのある、奥の深いのが販売の仕事です。
販売士3級の資格を取るには、通信講座でおよそ４カ月ほどかかります。
試験時期は３級は７月と２月です。
社会保険労務士の資格を取って再就職
社会保険労務士は、労務・社会保険業務の専門家＝エキスパートです。
年一回、厚生労働大臣が実施する社会保険労務士試験に
合格しなくてはなりません。
社会保険労務士の仕事とは、書類作成・提出代行の業務と
コンサルティング業務などがあり、
書類作成や提出代行は社労士しかできない、独占業務です。
就業規則の作成や変更など、終業規則に関する業務全般、
労働社会保険手続きと代行業務、給与計算、労務管理などの仕事があります。
会社の総務人事部門にお勤めの方は、社内で実務のキャリアを積みながら
社労士の資格を取得することで、よりステップアップすることができます。
資格を持つことで、優遇される例もあります。
または企業の総務人事部門で働いた経験のある方で、
社労士の資格を取得し、再就職するという方法もあります。
社労士の就職先としては、社労士事務所が求人を募集するケースが
ありますが、数はそれほど多くないようです。
社会保険労務士事務所の求人募集を探すには、
ハローワークで探すよりは、就職求人誌、
またはインターネットの就職サイトをこまめに検索する方法が
おすすめです。
宅建の資格で転職再就職
宅地建物取引主任者＝宅建は、不動産業界への就職転職を目指すなら
大いに役立つ資格です。
大手の不動産会社へ入社すれば、宅建の資格はほぼ義務的に
取得しなければなりません。
そうしないと仕事にならないのです。
もし宅建の資格を持っているなら、不動産販売会社、
不動産仲介会社、不動産管理会社などの再就職・転職が可能です。
また不動産関連会社でなくても、
企業の店舗開発部門への再就職転職、という道もあります。
ただ宅建の資格を持っていれば、何とかなるだろう
というよりは資格所得後の先を見据えて、
不動産業界で働くことを目標としたほうがよいでしょう。
不動産業界は離職率が割合高く、人の入れ替わりが比較的激しいので、
再就職転職組でも「狭き門」ならず「広き門」かもしれません。
また就職転職だけでなく、
宅建の資格を取って独立開業という手もあります。
独立すれば取引額によっては、一度に数百万円の利益を得る
大きな売上げも上げることだって可能です。
要は本人のやる気次第と言ったところでしょうか。
行政書士の資格で転職再就職
行政書士の資格を取って、再就職や転職に役立てたい方は多いでしょう。
新卒で就職活動している、40代で再就職をしたい、
いろんな立場の方がいらっしゃいます。
行政書士の資格を持っていて、就職先を探すとしたら
法律事務所や行政書士事務所などがありますね。
一般企業で働くに当たって、行政書士の資格が役立つ場合もありますが、
有資格者かどうかより、再就職や転職する場合は
前職での経歴＝どんな仕事をしてどんなキャリアを積んできたのか
が重視されるようです。
行政書士の資格を取ったら、独立開業というパターンが多いようですが
いきなり独立開業する前に、法律事務所や行政書士事務所で働いて
経験を積んでから、独立して自分の個人事務所を構えるほうが
キャリアを積んでステップアップしているので
開業しやすいように思います。
新卒の若い方は、「とりあえず資格でも…」
というよりは、行政書士の資格を取って将来は独立する、
というビジョンを持って、資格取得のための講座を
受講するほうがいいでしょう。
再就職・転職される方も、とりあえずの資格取得ではなく
行政書士の資格をどう生かしたいのか、
自分なりの将来設計を立ててから、資格取得を目指すことをおすすめします。
ケアマネジャーの資格を取って就職
ケアマネジャーとは介護支援専門員のことで、
介護支援が必要な人の個々にあったケアプランを作成、
サービスの調整を行うのが仕事です。
この先、高齢化社会が加速するのは必至です。
介護施設や介護支援業者から必要とされる、
将来需要の多く見込める職種です。
ケアマネジャーの資格取得試験は、毎年10月。
資格取得のための標準学習期間は、3ヶ月から6ヶ月です。
ケアマネジャーの資格をとった後の就職先ですが、
在宅介護支援センター、介護支援施設、介護保険施設、
有料老人ホーム、ケアハウス、グループホームなど
介護の現場はもちろん、福祉用具販売会社や生命保険会社の
福祉サービスを提供する部署での求人もあるようです。
ケアマネジャーの給料は、大体月25万前後のところが多いようで、
ケアマネジャーの仕事の専門性からいって、
決して高給ではないのが現状ですが、
小規模の介護支援施設などでは、ケアマネジャーを最低1人は配置しないと
事業自体が成り立たないところもあり、
そうした職場では比較的高給を提示する場合もあります。
介護福祉士の資格を取って企業に就職
介護福祉士の資格取得を目指す人が、増えています。
特に30代、40代、50代の女性で、介護福祉士の通信講座を
受講する人が多いですね。
団塊の世代が60代を迎え、これから高齢化社会が
ますます進んでいきますから、介護の需要は増える一方です。
介護福祉士は、実務経験3年以上が受験資格となります。
今までのキャリアを生かして、資格を取って
さらにキャリアアップでき、収入も増やせるのが魅力です。
介護福祉士の資格は「質の高い介護能力」を証明する
国家資格です。
専門知識と豊富な経験を持つ人が取ることのできる資格で、
福祉施設からの需要は、年々高まる一方です。
介護の仕事をしている友人がいるのですが、
彼女に言わせると体力勝負の仕事なので、
体はきついけれど、とてもやりがいを感じるそうです。
いずれは介護福祉士の資格取得も視野に入れて、
日々実務をこなし、キャリアを積み上げています。
介護福祉士は、病院や介護福祉施設、デイケアセンター
だけでなく、大手上場企業の100％出資介護福祉関連会社でも
求人募集しており、就職のチャンスがあります。
簿記の資格を取って再就職
簿記は、今も昔も有利な資格ですね。
就職転職はもちろん、派遣会社の登録にも
持っていると強さを発揮します。
就職先は官庁から一般企業まで、たくさんあります。
簿記は「会社の家計簿」と呼ばれるもので、必要不可欠。
簿記のできる人、有資格者は重宝がられますが、
3級よりは2級、2級よりは1級を持っていたほうが
断然有利でしょう。
初心者は3級からスタートすることになりますが、
簿記3級合格したら、ぜひ2級を取得することをおすすめします。
3級程度だと、一般教養の範囲にしか過ぎないと判断する企業が多く、
簿記2級の資格が最低ラインとみなされます。
さらにプラスして求められるのは、
再就職や転職を目指すなら、即戦力となる要素を持っているか、
すなわち仕事が正確で速い、基本的にパソコンを使いこなせる、なども
重要になってきますね。
どの会社でも経理部門は必ずあるので、
簿記の資格を取って事務系で再就職転職をしたい場合は、
その会社の経理全体を把握できる「経理マン」になれるくらい
経理に精通する意気込みがあってもいいのかもしれません。
2011年02月
(1)
